パナソニックグループについて 物と心が共に豊かな
理想の社会の実現に向けて


私たちは1918年の創業以来、「社会⽣活の改善と向上」と「世界⽂化の進展」の実現に向けて事業に取り組んでまいりました。これからも、物も心も豊かな「理想の社会」の実現に向け、社会課題に正面から向き合って、新しい価値を創造していきます。​

私たちは1918年の創業以来、「社会⽣活の改善と向上」と「世界⽂化の進展」の実現に向けて事業に取り組んでまいりました。これからも、物も心も豊かな「理想の社会」の実現に向け、社会課題に正面から向き合って、新しい価値を創造していきます。​​

グループ概要

資本金

2,594億円

従業員数

228,420

パナソニックグループ会社数

512

(親会社および連結子会社)

売上高

84,964億円

2024年3月31日現在

グループCEOメッセージ


全ては世界中の人々の
「幸せの、チカラに。」なるために

グループ全社員が一丸となってあくなき挑戦と改善に取り組み、各事業会社はそれぞれが向かい合う社会やお客様に対して誰にも負けないお役立ちを果たしていきます。

経営理念


私たちの使命は、創業者の松下 幸之助が提唱した「物心一如の繁栄」すなわち「物と心が共に豊かな理想の社会」の実現です。この実現のため、創業者によっ て確立された経営理念を実践するにあたっての考え方や行動指針を策定しています。​

私たちの使命は、創業者の松下 幸之助が提唱した「物心一如の繁栄」すなわち「物と心が共に豊かな理想の社会」の実現です。この実現のため、創業者によっ て確立された経営理念を実践するにあたっての考え方や行動指針を策定しています。​​

経営の考え方

価値創造プロセス

パナソニックグループは、経営基本方針のもと、「物と心が共に豊かな理想の社会」の実現に向けて、戦略とオペレーション力の両輪で競争力強化に取り組みます。お役立ちの 結果としていただく収益を社会に還元するとともに、競争力強化のための投資に回し、お役立ちをさらに拡大することにより、企業価値を高めていきます。​

パナソニックグループは、経営基本方針のもと、「物と心が共に豊かな理想の社会」の実現に向けて、戦略とオペレーション力の両輪で競争力強化に取り組みます。お役立ちの 結果としていただく収益を社会に還元するとともに、競争力強化のための投資に回し、お役立ちをさらに拡大することにより、企業価値を高めていきます。​​


※パナソニック ホールディングス株式会社は、アポロ・グループとパナソニックオートモーティブシステムズ株式会社の事業において戦略的共同パートナーとなりました。詳細は下記のニュースリリースをご確認ください。
https://news.panasonic.com/jp/press/jn241202-5

マテリアリティ

「当社財務への影響」「社会への影響」の2つの側面で、サステナビリティに関する重要な機会とリスクをマテリアリティとして特定しています。これらのマテリアリティに対して、新たな事業機会の創出とリスクの低減を図ることで、サステナビリティ経営の向上を図ります。

パナソニックグループ戦略説明会

2024年5月17日

事業内容

私たちは、家、街、社会で、皆さまの日々のくらしやビジネスに貢献する製品・ソリューションをご提供しています。

グループの取り組み


テクノロジー

ビジネス・テクノロジー・クリエイティブを融合し、確実に来る未来が求める価値を生み出すことで、理想的な「くらし」や「社会」を実現し、社会課題をグローバルに解決していきます。​

DXの取り組み

グループ事業の成⾧に直結するビジネスモデルや業務プロセス、社員の働き方をデジタル技術やITの徹底活用で変革し、経営のスピードと質を高めていきます。

デザイン

デザインフィロソフィー“Future Craft”を掲げ、ありたい未来の社会やくらしの姿を描いてお客様にお届けする物語を見出し、未来を丁寧に創りつづけていきます。

ブランド

パナソニックグループのブランドに関する基本的な考え方や由来と歴史、コミュニケーション活動についてご紹介します。


Panasonic GREEN IMPACT

自社のCO2排出を減らし、社会のCO2排出削減に貢献しながら、循環経済の実現にもつながる様々な活動のインパクトを拡げることで、「より良いくらし」と「持続可能な地球環境」の両立を目指します。

知的財産

「無形資産を巡らし、価値に変えて、世界を幸せにする」パーパスのもと、「共有知」「知の循環」「ネットワーク創造」で社会課題の解決に貢献します。

調達活動

「購入先様は当社との相互の信頼関係に基づき研鑽や協力を重ねながら、お客様が求める価値を創造するための不可欠なパートナーである」との考え方のもとに「調達方針」をまとめ活動しています。