当社のサスティナビリティ報告は、GRIの「サステナビリティ・レポーティング・スタンダード」の「中核」を参照しています。
| 指標（Indicator） | サスティナビリティサイトでの該当先・関係サイトおよび注記事項 | |
|---|---|---|
| 一般開示項目 | ||
| 1. 組織のプロフィール | ||
| 102-1 | 組織の名称 | |
| 102-2 | 活動、ブランド、製品、サービス | |
| 102-3 | 本社の所在地 | |
| 102-4 | 事業所の所在地 | |
| 102-5 | 所有形態及び法人格 | |
| 102-6 | 参入市場 | |
| 102-7 | 組織の規模 | |
| 102-8 | 従業員およびその他の労働者に関する情報 | |
| 102-9 | サプライチェーン | |
| 102-10 | 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 | 該当せず |
| 102-11 | 予防原則または予防的アプローチ | |
| 102-12 | 外部イニシアティブ | |
| 102-13 | 団体の会員資格 | |
| 2. 戦略 | ||
| 102-14 | 上級意思決定者の声明 | |
| 102-15 | 重要なインパクト、リスク、機会 | |
| 3. 倫理と誠実性 | ||
| 102-16 | 価値観、理念、行動基準・規範 | |
| 102-17 | 倫理に関する助言および懸念のための制度 | |
| 4. ガバナンス | ||
| 102-18 | ガバナンス構造 | |
| 102-19 | 権限移譲 | - |
| 102-20 | 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 | - |
| 102-21 | 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 | - |
| 102-22 | 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 | - |
| 102-23 | 最高ガバナンス機関の議長 | - |
| 102-24 | 最高ガバナンス機関の指名と選出 | - |
| 102-25 | 利益相反 | - |
| 102-26 | 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 | - |
| 102-27 | 最高ガバナンス機関の集合的知見 | - |
| 102-28 | 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 | - |
| 102-29 | 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント | - |
| 102-30 | リスクマネジメント・プロセスの有効性 | - |
| 102-31 | 経済、環境、社会項目のレビュー | - |
| 102-32 | サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 | - |
| 102-33 | 重大な懸念事項の伝達 | - |
| 102-34 | 伝達された重大な懸念事項の性質と総数 | - |
| 102-35 | 報酬方針 | - |
| 102-36 | 報酬の決定プロセス | - |
| 102-37 | 報酬に関するステークホルダーの関与 | - |
| 102-38 | 年間報酬総額の比率 | - |
| 102-39 | 年間報酬総額比率の増加率 | - |
| 5. ステークホルダー・エンゲージメント | ||
| 102-40 | ステークホルダー・グループのリスト | |
| 102-41 | 団体交渉協定 | |
| 102-42 | ステークホルダーの特定および選定 | |
| 102-43 | ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 | |
| 102-44 | 提起された重要な項目および懸念 | |
| 6. 報告実務 | ||
| 102-45 | 連結財務諸表の対象になっている事業体 | |
| 102-46 | 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 | |
| 102-47 | マテリアルな項目のリスト | 活動分野ごとのマテリアリティとその選定の背景については、各分野の「マネジメントシステム」（環境については「方針」）の項に記載しています |
| 102-48 | 情報の再記述 |
|
| 102-49 | 報告における変更 |
|
| 102-50 | 報告期間 | |
| 102-51 | 前回発行した報告書の日付 |
|
| 102-52 | 報告サイクル |
|
| 102-53 | 報告書に関する質問の窓口 | |
| 102-54 | GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 | |
| 102-55 | 内容索引 | |
| 102-56 | 外部保証 | |
| マネジメント手法 | ||
| 103-1 | マテリアルな項目とその該当範囲の説明 | |
| 103-2 | マネジメント手法とその要素 | |
| 103-3 | マネジメント手法の評価 | |
| 経済パフォーマンス | ||
| 201-1 | 創出、分配した直接的経済価値 | |
| 201-2 | 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 | |
| 201-3 | 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 | - |
| 201-4 | 政府から受けた資金援助 | - |
| 調達慣行 | ||
| 204-1 | 地元サプライヤーへの支出の割合 | |
| 腐敗防止 | ||
| 205-1 | 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 | |
| 205-2 | 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 | |
| 205-3 | 確定した腐敗事例と実施した措置 | |
| 反競争的行為 | ||
| 206-1 | 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 | |
| 環境項目 | ||
| 原材料 | ||
| 301-1 | 使用原材料の重量または体積 | - |
| 301-2 | 使用したリサイクル材料 | 情報が入手困難：多様な事業を展開している特性上、主要製品の定義づけは困難であり、当該情報は算出していません。具体的な取り組み事例は、「循環型モノづくりの進化」を参照ください。 |
| 301-3 | 再生利用された製品と梱包材 | - |
| エネルギー | ||
| 302-1 | 組織内のエネルギー消費量 | |
| 302-2 | 組織外のエネルギー消費量 | |
| 302-3 | エネルギー原単位 | |
| 302-4 | エネルギー消費量の削減 | - |
| 302-5 | 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 | |
| 水と廃水（2021年1月以降有効） | ||
| 303-1 | 共有資源としての水との相互作用 | |
| 303-2 | 排水に関連するインパクトのマネジメント | - |
| 303-3 | 取水 | |
| 303-4 | 排水 | |
| 303-5 | 水消費 | |
| 生物多様性 | ||
| 304-1 | 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト | - |
| 304-2 | 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト | - |
| 304-3 | 生息地の保護・復元 | |
| 304-4 | 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 | |
| 大気への排出 | ||
| 305-1 | 直接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ1） | |
| 305-2 | 間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ2） | |
| 305-3 | その他の間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ3） | |
| 305-4 | 温室効果ガス（GHG）排出原単位 | |
| 305-5 | 温室効果ガス（GHG）排出量の削減 | |
| 305-6 | オゾン層破壊物質（ODS）の排出量 | 万一使用している場合には、即時に使用中止しなければならない物質として管理しています。 |
| 305-7 | 窒素酸化物（NOx）、硫黄酸化物（SOx）、およびその他の重大な大気排出物 | |
| 廃棄物（2022年1月以降に有効） | ||
| 306-1 | 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト | |
| 306-2 | 廃棄物関連の著しいインパクトの管理 | |
| 306-3 | 発生した廃棄物 | |
| 306-4 | 処分されなかった廃棄物 | |
| 306-5 | 処分された廃棄物 | |
| 環境コンプライアンス | ||
| 307-1 | 環境法規制の違反 | |
| サプライヤーの環境面のアセスメント | ||
| 308-1 | 環境基準により選定した新規サプライヤー | - |
| 308-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 | 現時点で全体での集計は行っていませんが、2017年度よりCSR自主アセスメントシートの実施範囲をアジア各国まで展開し、環境負荷の把握に着手しました。 |
| 社会項目 | ||
| 労使関係 | ||
| 402-1 | 事業上の変更に関する最低通知期間 | |
| 労働安全衛生 | ||
| 403-1 | 正式な労使合同安全衛生委員会への労働者代表の参加 | |
| 403-2 | 傷害の種類、業務上傷害・業務上疾病・休業日数・欠勤および業務上の死亡者数 | |
| 403-3 | 疾病の発症率あるいはリスクが高い業務に従事している労働者 | - |
| 403-4 | 労働組合との正式協定に含まれている安全衛生条項 | - |
| 研修と教育 | ||
| 404-1 | 従業員一人あたりの年間平均研修時間 | - |
| 404-2 | 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム | |
| 404-3 | 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 | |
| ダイバーシティと機会均等 | ||
| 405-1 | ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ | |
| 405-2 | 基本給と報酬総額の男女比 | - |
| 非差別 | ||
| 406-1 | 差別事例と実施した救済措置 | 機密保持上の制約：個人のプライバシーにも関わるセンシティブな内容であり、具体的内容の開示は控えます。 |
| 結社の自由と団体交渉 | ||
| 407-1 | 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー | |
| 児童労働 | ||
| 408-1 | 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | |
| 強制労働 | ||
| 409-1 | 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | - |
| 人権アセスメント | ||
| 412-1 | 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 | - |
| 412-2 | 人権方針や手順に関する従業員研修 | - |
| 412-3 | 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約 | - |
| 地域コミュニティ | ||
| 413-1 | 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 | - |
| 413-2 | 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト（顕在的、潜在的）を及ぼす事業所 | - |
| サプライヤーの社会面のアセスメント | ||
| 414-1 | 社会的基準により選定した新規サプライヤー | |
| 414-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 | |
| 公共政策 | ||
| 415-1 | 政治献金 | |
| 顧客の安全衛生 | ||
| 416-1 | 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 | |
| 416-2 | 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 | |
| マーケティングとラベリング | ||
| 417-1 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 | |
| 417-2 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 | 違反事例なし |
| 417-3 | マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 | 違反事例なし |
| 顧客プライバシー | ||
| 418-1 | 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 | 違反事例なし |
