≪新学習指導要領とキャリア教育≫

中学校新学習指導要領の全面実施まであと２年足らず。キャリア教育に関しては、総則の中で「特別活動を要としつつ各教科等の特質に応じてキャリア教育の充実を図ること」という方針が示さています。こうした趣旨を学校現場で具体化していくためのポイント等について、昨年度まで全国中学校進路指導・キャリア教育連絡協議会の会長を務められた東京都荒川区立第七中学校の近江貞之校長先生からお話を伺いました。

今回はじめて、中学校学習指導要領の中に「キャリア教育」という言葉が登場した。総則や特別活動でキャリア教育の充実やキャリア形成が明記された意義は大きい。加えて、各教科における記述にも注目する必要がある。
例えば、「理科」では「指導計画の作成と内容の取扱い」の中で、「理科で学習することが様々な職業などと関係していることにも触れること」という記述がある。「技術・家庭」では、「生徒のキャリア発達を踏まえて学習内容と将来の職業の選択や生き方との関わりについて扱うこと」とされている。これらは一例だが、「総合的な学習の時間」を含めすべての学習内容がキャリア教育に関わっている、と捉えることができる。

上述の新学習指導要領における理科の記述は現行指導要領にも記載されているが、現状ではこうした趣旨が教育活動に十分に活かされていないように感じる。キャリア教育で言う「基礎的・汎用的能力（課題対応能力等）」と、新学習指導要領が目指す「主体的・対話的で深い学び」の実現を通して育成する能力（情報活用能力、問題発見・解決能力等）はリンクしている。
要は、指導する先生方がこうした新指導要領におけるキャリア教育の位置づけやねらいをどれだけ意識し、実際の授業の中で学習内容と社会とのつながりを生徒達にどう伝えていくかが極めて重要になる。例えば、タブレットを使って授業を行う際に、単に情報を検索するだけでなく、その情報源が信頼できるものなのかどうかを考え、必要であれば図書館などで調べてみるといった学習活動を意識することでキャリア教育につながってくる。「社会に人材を送り出すことが学校の役割」とするならば、「学校の教育活動全体がキャリア教育」なのではないだろうか。

「おはようからさようなら」までの学校にいる約８時間は、一般社会で大人が働く勤務時間と同じと考えれば、「子供は勉強するのが仕事」だ。私は日頃から生徒達に対し、「挨拶ができないと社会で通用しないよ」、「時間を守れない人に責任ある仕事を任せられると思う」、「写しただけのレポートを出すような社員ならいらないって言われるよ」、といった話をしている。会社で取り組むプロジェクトは学校の課題解決と同じで、「単にやるだけではなく、ねらいを決めて成果をあげないとダメ」という厳しい言い方もしている。
運動会や校内合唱コンクールでは、実行委員を中心に生徒達が主体的に計画を作成し運営するスタイルを採っている。昨年度からは、生徒達が自分の次の行動を考え実行する自律的な態度を養うことを目的に、ノーチャイム制を導入している。また、英検・漢検・数検などの検定へのチャレンジも推奨している。こうした取り組みは、自分の力を伸ばすだけでなく、現時点での自身の能力を知り社会的な評価を受けるとともに、ライセンス取得という意味でも大切だと考えている。

学習指導要領をベースにしながら、それぞれの学校に合ったキャリア教育、一人ひとりの生徒に必要なキャリア教育を進めていただければいいと思っている。すべての学校が先進的な取り組みを目指す必要はないので、まずは始めることが大切だ。例えば、人口減少や町おこしといった地域の課題を取り上げてキャリア教育につなげることもできる。そうした様々な実践事例が集まってくれば、それを参考に取り組むような学校も出てくる。その際、意図的・計画的にキャリア教育を行うという意味でも、改めて学習指導要領を読み込んだ上で、授業実践につなげてほしい。