1918年（大正7年）の創業、その後「産業人としての真の使命」を自覚し、その遂行とともに、幾多の困難を乗り越えてきたパナソニックの100年の軌跡を振り返ります。
| 1894-1918年（明治27-大正7年） | 創業まで |
| 1918年（大正7年） | 松下電気器具製作所を創立 |
| 1920年（大正9年） | 「歩一会」を結成 |
| 1922年（大正11年） | 第1次本店・工場を建設 |
| 1923年（大正12年） | 砲弾型ランプを考案、発売 |
| 1927年（昭和2年） | 角型ランプを考案、発売 |
| スーパーアイロンを発売 | |
| 社内外向け機関誌を創刊 | |
| 1929年（昭和4年） | 綱領・信条を制定 |
| 1931年（昭和6年） | 盛大に初荷を実施 |
| ラジオの自社生産を開始 | |
| 1932年（昭和7年） | 第1回創業記念式を挙行 |
| 1933年（昭和8年） | 門真に本店・工場を建設 |
| 事業部制を実施 | |
| モートルの開発、生産を開始 | |
| 1934年（昭和9年） | 店員養成所を開所 |
| 1935年（昭和10年） | 共存共栄の理念に基づいて |
| 松下電器貿易を設立 | |
| 基本内規を制定 | |
| 1939年（昭和14年） | テレビの公開実験に成功 |
| 1941年（昭和16年） | 戦時中も優良品生産に努力 |
| 1894-1918年（明治27-大正7年） | 創業まで |
| 1918年（大正7年） | 松下電気器具製作所を創立 |
| 1920年（大正9年） | 「歩一会」を結成 |
| 1922年（大正11年） | 第1次本店・工場を建設 |
| 1923年（大正12年） | 砲弾型ランプを考案、発売 |
| 1927年（昭和2年） | 角型ランプを考案、発売 |
| スーパーアイロンを発売 | |
| 社内外向け機関誌を創刊 | |
| 1929年（昭和4年） | 綱領・信条を制定 |
| 1931年（昭和6年） | 盛大に初荷を実施 |
| ラジオの自社生産を開始 | |
| 1932年（昭和7年） | 第1回創業記念式を挙行 |
| 1933年（昭和8年） | 門真に本店・工場を建設 |
| 事業部制を実施 | |
| モートルの開発、生産を開始 | |
| 1934年（昭和9年） | 店員養成所を開所 |
| 1935年（昭和10年） | 共存共栄の理念に基づいて |
| 松下電器貿易を設立 | |
| 基本内規を制定 | |
| 1939年（昭和14年） | テレビの公開実験に成功 |
| 1941年（昭和16年） | 戦時中も優良品生産に努力 |
| 1945年（昭和20年） | 民需生産の再開を決意 |
| 1946年（昭和21年） | 戦後の苦難期を迎える |
| 1951年（昭和26年） | 社長、初のアメリカ視察に出発 |
| 1952年（昭和27年） | フィリップス社と技術提携 |
| 1951-54年（昭和26-29年） | 販売会社、月販会社を設立 |
| 1953年（昭和28年） | 中央研究所を建設 |
| 1956年（昭和31年） | 「5ヵ年計画」を発表 |
| 家庭電化時代が開幕 | |
| 新鋭工場を次々と建設 | |
| 1959年（昭和34年） | アメリカ松下電器を設立 |
| 1961年（昭和36年） | 海外生産を積極的に推進 |
| 松下幸之助会長、松下正治社長体制 | |
| 1960-65年（昭和35-40年） | 特機営業、機器営業を強化 |
| 1963年（昭和38年） | サービス本部を設置 |
| 1964年（昭和39年） | 熱海会談を開催 |
| 1945年（昭和20年） | 民需生産の再開を決意 |
| 1946年（昭和21年） | 戦後の苦難期を迎える |
| 1951年（昭和26年） | 社長、初のアメリカ視察に出発 |
| 1952年（昭和27年） | フィリップス社と技術提携 |
| 1951-54年（昭和26-29年） | 販売会社、月販会社を設立 |
| 1953年（昭和28年） | 中央研究所を建設 |
| 1956年（昭和31年） | 「5ヵ年計画」を発表 |
| 家庭電化時代が開幕 | |
| 新鋭工場を次々と建設 | |
| 1959年（昭和34年） | アメリカ松下電器を設立 |
| 1961年（昭和36年） | 海外生産を積極的に推進 |
| 松下幸之助会長、松下正治社長体制 | |
| 1960-65年（昭和35-40年） | 特機営業、機器営業を強化 |
| 1963年（昭和38年） | サービス本部を設置 |
| 1964年（昭和39年） | 熱海会談を開催 |
| 1965年（昭和40年） | 新販売制度を実施 |
| 週5日制を実施 | |
| 1966年（昭和41年） | 高度成長期を迎える |
| 1968年（昭和43年） | 創業50周年を祝う |
| 1969年（昭和44年） | 「松下電器技術展」を開催 |
| 1970年（昭和45年） | 万博に松下館を出展 |
| 消費者問題に直面 | |
| 1971年（昭和46年） | NY証券取引所に株式を上場 |
| 1973年（昭和48年） | 松下幸之助会長が相談役に |
| 石油ショックの中で | |
| 1977年（昭和52年） | 松下正治会長、山下社長体制へ |
| VHS方式のビデオを発売 | |
| 1983年（昭和58年） | 「ACTION-61」を推進 |
| 1986年（昭和61年） | 谷井副社長が社長に就任 |
| 1987年（昭和62年） | 北京・松下彩色顕象管有限公司（BMCC）を設立 |
| 1988年（昭和63年） | 松下電器貿易と合併 |
| 1989年（平成元年） | 松下幸之助創業者が逝去 |
| 1990年（平成2年） | MCA社を100％子会社に |
| 1991年（平成3年） | 環境管理基本方針（松下環境憲章）を制定 |
| 1992年（平成4年） | 情報通信システムセンターが開所 |
| 1993年（平成5年） | 森下社長のもとに新たな出発 |
| フィリップス社との合弁を解消 | |
| 1995年（平成7年） | MCA社株の80％をシーグラム社に譲渡 |
| 1996年（平成8年） | 業界初、重さ100gを切ったデジタル携帯電話を発売 |
| 1997年（平成9年） | 社内分社制を導入 |
| 1998年（平成10年） | 創業80周年を迎える |
| デジタルテレビを米国で発売 |
| 1965年（昭和40年） | 新販売制度を実施 |
| 週5日制を実施 | |
| 1966年（昭和41年） | 高度成長期を迎える |
| 1968年（昭和43年） | 創業50周年を祝う |
| 1969年（昭和44年） | 「松下電器技術展」を開催 |
| 1970年（昭和45年） | 万博に松下館を出展 |
| 消費者問題に直面 | |
| 1971年（昭和46年） | NY証券取引所に株式を上場 |
| 1973年（昭和48年） | 松下幸之助会長が相談役に |
| 石油ショックの中で | |
| 1977年（昭和52年） | 松下正治会長、山下社長体制へ |
| VHS方式のビデオを発売 | |
| 1983年（昭和58年） | 「ACTION-61」を推進 |
| 1986年（昭和61年） | 谷井副社長が社長に就任 |
| 1987年（昭和62年） | 北京・松下彩色顕象管有限公司（BMCC）を設立 |
| 1988年（昭和63年） | 松下電器貿易と合併 |
| 1989年（平成元年） | 松下幸之助創業者が逝去 |
| 1990年（平成2年） | MCA社を100％子会社に |
| 1991年（平成3年） | 環境管理基本方針（松下環境憲章）を制定 |
| 1992年（平成4年） | 情報通信システムセンターが開所 |
| 1993年（平成5年） | 森下社長のもとに新たな出発 |
| フィリップス社との合弁を解消 | |
| 1995年（平成7年） | MCA社株の80％をシーグラム社に譲渡 |
| 1996年（平成8年） | 業界初、重さ100gを切ったデジタル携帯電話を発売 |
| 1997年（平成9年） | 社内分社制を導入 |
| 1998年（平成10年） | 創業80周年を迎える |
| デジタルテレビを米国で発売 |
| 2000年（平成12年） | 中村邦夫※1社長就任 |
| タイム・カプセルを30年ぶりに開封 | |
| 2001年（平成13年） | 国内家電営業・流通体制を改革 |
| 2003年（平成15年） | 事業ドメイン別のグループ新体制がスタート |
| グローバルブランドを「Panasonic」に | |
| 2004年（平成16年） | 松下電工との包括的協業へ |
| 「松下幸之助創業の地」記念碑を建立 | |
| 2005年（平成17年） | プラズマディスプレイパネルの尼崎工場が稼働 |
| 2006年（平成18年） | 大坪社長が就任 |
| 2007年（平成19年） | 「エコアイディア宣言」を表明 |
| 2008年（平成20年） | パナソニック（株）に社名を変更、あわせてブランドを全世界でPanasonicに統一 |
| 2009年（平成21年） | 三洋電機（株）を子会社化 |
| 2011年（平成23年） | パナソニック電工と三洋電機を完全子会社化 |
| 2012年（平成24年） | 津賀社長が就任 |
| 2013年（平成25年） | 「2013 International CES」で津賀社長がキーノートスピーチ |
| 「A Better Life, A Better World」を掲げ、事業部基軸の4カンパニー制がスタート | |
| 2014年（平成26年） | オーディオ専用の事業ブランド「Technics」を復活 |
| 「Fujisawa サスティナブル・スマートタウン」がグランドオープン | |
| 2016年（平成28年） | 新たな事業成長に向けた足場固めに着手 |
| 2018年（平成30年） | 創業100周年を迎える |
| 2000年（平成12年） | 中村邦夫※1社長就任 |
| タイム・カプセルを30年ぶりに開封 | |
| 2001年（平成13年） | 国内家電営業・流通体制を改革 |
| 2003年（平成15年） | 事業ドメイン別のグループ新体制がスタート |
| グローバルブランドを「Panasonic」に | |
| 2004年（平成16年） | 松下電工との包括的協業へ |
| 「松下幸之助創業の地」記念碑を建立 | |
| 2005年（平成17年） | プラズマディスプレイパネルの尼崎工場が稼働 |
| 2006年（平成18年） | 大坪社長が就任 |
| 2007年（平成19年） | 「エコアイディア宣言」を表明 |
| 2008年（平成20年） | パナソニック（株）に社名を変更、あわせてブランドを全世界でPanasonicに統一 |
| 2009年（平成21年） | 三洋電機（株）を子会社化 |
| 2011年（平成23年） | パナソニック電工と三洋電機を完全子会社化 |
| 2012年（平成24年） | 津賀社長が就任 |
| 2013年（平成25年） | 「2013 International CES」で津賀社長がキーノートスピーチ |
| 「A Better Life, A Better World」を掲げ、事業部基軸の4カンパニー制がスタート | |
| 2014年（平成26年） | オーディオ専用の事業ブランド「Technics」を復活 |
| 「Fujisawa サスティナブル・スマートタウン」がグランドオープン | |
| 2016年（平成28年） | 新たな事業成長に向けた足場固めに着手 |
| 2018年（平成30年） | 創業100周年を迎える |
※1 氏名の正式表記は右記の通りです。
※1
氏名の正式表記は右記の通りです。
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