1918（大正7）年の創業時から太平洋戦争や高度経済成長を経て現在に至るまでのパナソニックの社史をご紹介します。
| 1894-1918年（明治27-大正7年） | 創業まで |
| 1918年（大正7年） | 松下電気器具製作所を創立 |
| 1920年（大正9年） | 「歩一会」を結成 |
| 1922年（大正11年） | 第1次本店・工場を建設 |
| 1923年（大正12年） | 砲弾型ランプを考案、発売 |
| 1927年（昭和2年） | 角型ランプを考案、発売 |
| スーパーアイロンを発売 | |
| 社内外向け機関誌を創刊 | |
| 1929年（昭和4年） | 綱領・信条を制定 |
| 1931年（昭和6年） | 盛大に初荷を実施 |
| ラジオの自社生産を開始 | |
| 1932年（昭和7年） | 第1回創業記念式を挙行 |
| 1933年（昭和8年） | 門真に本店・工場を建設 |
| 事業部制を実施 | |
| モートルの開発、生産を開始 | |
| 1934年（昭和9年） | 店員養成所を開所 |
| 1935年（昭和10年） | 共存共栄の理念に基づいて |
| 松下電器貿易を設立 | |
| 基本内規を制定 | |
| 1939年（昭和14年） | テレビの公開実験に成功 |
| 1941年（昭和16年） | 戦時中も優良品生産に努力 |
| 1894-1918年（明治27-大正7年） | 創業まで |
| 1918年（大正7年） | 松下電気器具製作所を創立 |
| 1920年（大正9年） | 「歩一会」を結成 |
| 1922年（大正11年） | 第1次本店・工場を建設 |
| 1923年（大正12年） | 砲弾型ランプを考案、発売 |
| 1927年（昭和2年） | 角型ランプを考案、発売 |
| スーパーアイロンを発売 | |
| 社内外向け機関誌を創刊 | |
| 1929年（昭和4年） | 綱領・信条を制定 |
| 1931年（昭和6年） | 盛大に初荷を実施 |
| ラジオの自社生産を開始 | |
| 1932年（昭和7年） | 第1回創業記念式を挙行 |
| 1933年（昭和8年） | 門真に本店・工場を建設 |
| 事業部制を実施 | |
| モートルの開発、生産を開始 | |
| 1934年（昭和9年） | 店員養成所を開所 |
| 1935年（昭和10年） | 共存共栄の理念に基づいて |
| 松下電器貿易を設立 | |
| 基本内規を制定 | |
| 1939年（昭和14年） | テレビの公開実験に成功 |
| 1941年（昭和16年） | 戦時中も優良品生産に努力 |
| 1945年（昭和20年） | 民需生産の再開を決意 |
| 1946年（昭和21年） | 戦後の苦難期を迎える |
| 1951年（昭和26年） | 社長、初のアメリカ視察に出発 |
| 1952年（昭和27年） | フィリップス社と技術提携 |
| 1951-54年（昭和26-29年） | 販売会社、月販会社を設立 |
| 1953年（昭和28年） | 中央研究所を建設 |
| 1956年（昭和31年） | 「5ヵ年計画」を発表 |
| 家庭電化時代が開幕 | |
| 新鋭工場を次々と建設 | |
| 1959年（昭和34年） | アメリカ松下電器を設立 |
| 1961年（昭和36年） | 海外生産を積極的に推進 |
| 松下幸之助会長、松下正治社長体制 | |
| 1960-65年（昭和35-40年） | 特機営業、機器営業を強化 |
| 1963年（昭和38年） | サービス本部を設置 |
| 1964年（昭和39年） | 熱海会談を開催 |
| 1945年（昭和20年） | 民需生産の再開を決意 |
| 1946年（昭和21年） | 戦後の苦難期を迎える |
| 1951年（昭和26年） | 社長、初のアメリカ視察に出発 |
| 1952年（昭和27年） | フィリップス社と技術提携 |
| 1951-54年（昭和26-29年） | 販売会社、月販会社を設立 |
| 1953年（昭和28年） | 中央研究所を建設 |
| 1956年（昭和31年） | 「5ヵ年計画」を発表 |
| 家庭電化時代が開幕 | |
| 新鋭工場を次々と建設 | |
| 1959年（昭和34年） | アメリカ松下電器を設立 |
| 1961年（昭和36年） | 海外生産を積極的に推進 |
| 松下幸之助会長、松下正治社長体制 | |
| 1960-65年（昭和35-40年） | 特機営業、機器営業を強化 |
| 1963年（昭和38年） | サービス本部を設置 |
| 1964年（昭和39年） | 熱海会談を開催 |
| 1965年（昭和40年） | 新販売制度を実施 |
| 週5日制を実施 | |
| 1966年（昭和41年） | 高度成長期を迎える |
| 1968年（昭和43年） | 創業50周年を祝う |
| 1969年（昭和44年） | 「松下電器技術展」を開催 |
| 1970年（昭和45年） | 万博に松下館を出展 |
| 消費者問題に直面 | |
| 1971年（昭和46年） | NY証券取引所に株式を上場 |
| 1973年（昭和48年） | 松下幸之助会長が相談役に |
| 石油ショックの中で | |
| 1977年（昭和52年） | 松下正治会長、山下社長体制へ |
| VHS方式のビデオを発売 | |
| 1983年（昭和58年） | 「ACTION-61」を推進 |
| 1986年（昭和61年） | 谷井副社長が社長に就任 |
| 1987年（昭和62年） | 北京・松下彩色顕象管有限公司（BMCC）を設立 |
| 1988年（昭和63年） | 松下電器貿易と合併 |
| 1989年（平成元年） | 松下幸之助創業者が逝去 |
| 1990年（平成2年） | MCA社を100％子会社に |
| 1991年（平成3年） | 環境管理基本方針（松下環境憲章）を制定 |
| 1992年（平成4年） | 情報通信システムセンターが開所 |
| 1993年（平成5年） | 森下社長のもとに新たな出発 |
| フィリップス社との合弁を解消 | |
| 1995年（平成7年） | MCA社株の80％をシーグラム社に譲渡 |
| 1996年（平成8年） | 業界初、重さ100gを切ったデジタル携帯電話を発売 |
| 1997年（平成9年） | 社内分社制を導入 |
| 1998年（平成10年） | 創業80周年を迎える |
| デジタルテレビを米国で発売 |
| 1965年（昭和40年） | 新販売制度を実施 |
| 週5日制を実施 | |
| 1966年（昭和41年） | 高度成長期を迎える |
| 1968年（昭和43年） | 創業50周年を祝う |
| 1969年（昭和44年） | 「松下電器技術展」を開催 |
| 1970年（昭和45年） | 万博に松下館を出展 |
| 消費者問題に直面 | |
| 1971年（昭和46年） | NY証券取引所に株式を上場 |
| 1973年（昭和48年） | 松下幸之助会長が相談役に |
| 石油ショックの中で | |
| 1977年（昭和52年） | 松下正治会長、山下社長体制へ |
| VHS方式のビデオを発売 | |
| 1983年（昭和58年） | 「ACTION-61」を推進 |
| 1986年（昭和61年） | 谷井副社長が社長に就任 |
| 1987年（昭和62年） | 北京・松下彩色顕象管有限公司（BMCC）を設立 |
| 1988年（昭和63年） | 松下電器貿易と合併 |
| 1989年（平成元年） | 松下幸之助創業者が逝去 |
| 1990年（平成2年） | MCA社を100％子会社に |
| 1991年（平成3年） | 環境管理基本方針（松下環境憲章）を制定 |
| 1992年（平成4年） | 情報通信システムセンターが開所 |
| 1993年（平成5年） | 森下社長のもとに新たな出発 |
| フィリップス社との合弁を解消 | |
| 1995年（平成7年） | MCA社株の80％をシーグラム社に譲渡 |
| 1996年（平成8年） | 業界初、重さ100gを切ったデジタル携帯電話を発売 |
| 1997年（平成9年） | 社内分社制を導入 |
| 1998年（平成10年） | 創業80周年を迎える |
| デジタルテレビを米国で発売 |
| 2000年（平成12年） | 中村邦夫※1社長就任 |
| タイム・カプセルを30年ぶりに開封 | |
| 2001年（平成13年） | 国内家電営業・流通体制を改革 |
| 2003年（平成15年） | 事業ドメイン別のグループ新体制がスタート |
| グローバルブランドを「Panasonic」に | |
| 2004年（平成16年） | 松下電工との包括的協業へ |
| 「松下幸之助創業の地」記念碑を建立 | |
| 2005年（平成17年） | プラズマディスプレイパネルの尼崎工場が稼働 |
| 2006年（平成18年） | 大坪社長が就任 |
| 2007年（平成19年） | 「エコアイディア宣言」を表明 |
| 2008年（平成20年） | パナソニック（株）に社名を変更、あわせてブランドを全世界でPanasonicに統一 |
| 2009年（平成21年） | 三洋電機（株）を子会社化 |
| 2011年（平成23年） | パナソニック電工と三洋電機を完全子会社化 |
| 2012年（平成24年） | 津賀社長が就任 |
| 2013年（平成25年） | 「2013 International CES」で津賀社長がキーノートスピーチ |
| 「A Better Life, A Better World」を掲げ、事業部基軸の4カンパニー制がスタート | |
| 2014年（平成26年） | オーディオ専用の事業ブランド「Technics」を復活 |
| 「Fujisawa サスティナブル・スマートタウン」がグランドオープン | |
| 2016年（平成28年） | 新たな事業成長に向けた足場固めに着手 |
| 2018年（平成30年） | 創業100周年を迎える |
| 2000年（平成12年） | 中村邦夫※1社長就任 |
| タイム・カプセルを30年ぶりに開封 | |
| 2001年（平成13年） | 国内家電営業・流通体制を改革 |
| 2003年（平成15年） | 事業ドメイン別のグループ新体制がスタート |
| グローバルブランドを「Panasonic」に | |
| 2004年（平成16年） | 松下電工との包括的協業へ |
| 「松下幸之助創業の地」記念碑を建立 | |
| 2005年（平成17年） | プラズマディスプレイパネルの尼崎工場が稼働 |
| 2006年（平成18年） | 大坪社長が就任 |
| 2007年（平成19年） | 「エコアイディア宣言」を表明 |
| 2008年（平成20年） | パナソニック（株）に社名を変更、あわせてブランドを全世界でPanasonicに統一 |
| 2009年（平成21年） | 三洋電機（株）を子会社化 |
| 2011年（平成23年） | パナソニック電工と三洋電機を完全子会社化 |
| 2012年（平成24年） | 津賀社長が就任 |
| 2013年（平成25年） | 「2013 International CES」で津賀社長がキーノートスピーチ |
| 「A Better Life, A Better World」を掲げ、事業部基軸の4カンパニー制がスタート | |
| 2014年（平成26年） | オーディオ専用の事業ブランド「Technics」を復活 |
| 「Fujisawa サスティナブル・スマートタウン」がグランドオープン | |
| 2016年（平成28年） | 新たな事業成長に向けた足場固めに着手 |
| 2018年（平成30年） | 創業100周年を迎える |
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