主なＥＭＣ規格について

国際的に広く用いられている（引用を含む）規格は、IEC（国際電気標準会議）規格と、その特別委員会であるCISPR（国際無線障害特別委員会）規格です。

IEC規格は、イミュニティの試験方法を定めたIEC61000-4シリーズをはじめ、製品群規格、個別の製品規格など、多くのEMC規格が制定されています。

また、CISPRは放送や無線通信への電波障害の問題を検討するために1934年に設立されたIECの特別委員会で、その設立の経緯からエミッション規格が主となります。測定方法を定めたCISPR16や、情報処理装置のエミッション規格を定めたCISPR22（イミュニティ規格はCISPR24）などが制定されています

IEC規格とCISPR規格は国際規格であり法規ではないため、自国の規格に採用されてはじめて法的な意味を持ちます。 IEC規格とCISPR規格は、アメリカを除く多くの国で、自国の規格（EN規格、GB規格、AS規格など）に引用、或いはモデファイされて利用されており、まずはこの2つの規格の理解がEMC規格を理解する上でとても重要となります。

なお、CISPR13とCISPR22は廃止されCISPR32に、同じくCISPR20とCISPR24はCISPR35に移行することが決まっています。

国内におけるEMC規制については、まずVCCIが挙げられます。

VCCIは1985年のCISPR勧告「情報処理装置および電子事務用機器等 から発生する妨害波の許容値と測定法」を受けて、旧郵政省の要請の元、関係する業界団体によって設立されました。

VCCIは情報処理装置（ITE）のエミッションの測定方法を技術基準として定め、VCCI会員が販売する製品の自主規制に適用しています。現行の技術基準はCISPR22がベースとなっていますが、CISPR22の廃止に伴い、技術基準の見直しが進められています。

また、VCCIの他にも電気用品安全法や、薬事法などの対象製品について、個別にEMC性能が要求されます。従来は各法規で個々に技術基準が定められていましたが、IEC規格、CISPR規格を受けてEMC規格のJIS化が進んでおり、旧来の技術基準とJISとのダブルスタンダードの解消のため、JISへの整合が進んでいます。